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我社が取り組んでいる、竹材の有効利用を広く進めることで山林保護へ活用促進、竹材がもつ特徴を消費者に直接伝えることを目的に情報発信基盤を強化している事や昨年11月に名古屋市昭和区桜山に竹製品を300点以上展示・販売する店舗をオープンしたことが1面と5面に掲載されています。